物価上昇に備える

物価上昇への備えが欠かせない理由は、年金支給額の上昇率が常に物価の上昇率よりも低いからです。

インフレ対策に有効な手段とは

リタイア後は、基本的に年金と貯蓄したお金だけで生活していかねばなりません。公的年金は、物価の変動に合わせて支給額もスライドする「マクロ経済スライド」という制度をとっているため、物価が上昇すれば連動して年金の支給額も上がるのですが、その上昇率は「インフレ率から0.9〜1.4%を引いた率」に過ぎません。つまり、年金支給額の上昇率は常に物価の上昇率よりも小さいということになります。

そのため、物価が上昇すると収入はあまり変わらぬまま日々の生活費が高くなるため、老後の生活は苦しくなってしまいます。こんな時にあると心強いのが貯蓄です。しかしながら、この貯蓄も万全とは言えません。万が一、急激なインフレが起こり、円の価値が暴落してしまったら、今まで貯めた資産の価値も暴落してしまうためです。そうした事態を避けるためにも、老後に向けた貯蓄をする際には、インフレ対策も考えなくてはなりません。

インフレ対策に有効な手段は、資産を様々な形で持つことにより、リスクを分散することです。老後資金を全て円建てで貯蓄していると、先にお話したように、急激なインフレが起こり円の価値が暴落してしまった場合に、かなり大きなダメージを受けることになります。そのためにも、円預金だけでなく、色々な形態で資産を作っていく必要があるのです。

例えば、外国株式や外国債券などの外貨建て資産は、日本円が安くなった際の保険として有効です。また、投資信託などで資産の運用をしておけば、インフレに従って、株式などの資産価格も上がっていくため、長期的なインフレ対策として有効です。そしてもう一つは実物資産…代表的なものでいうと、です。実物資産の場合、インフレで物価が上昇した場合、資産の価値も上昇しますのでインフレ対策の強い味方と言えるでしょう。

もちろん、外貨建て資産には円高になった時に損益が出るというデメリットがありますし、投資信託は、預金と異なるリスクをもった商品です。金は使おうと思った時に取り回しが不便です。このように、どの商品にもメリット、デメリットがあります。これならば万全という資産形態はないのです。だからこそ、様々な形で資産を蓄えておくことがリスクを分散することにつながるのだといえます。

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