メガバンク

経済のニュースやテレビなどを通じて、メガバンクという言葉をよく耳にすることがあります。巨大銀行のことを意味していることは想像がつきますが、実は、メガバンクに明確な定義はありません。一般には、わが国でも有数の預金残高や貸出金残高など大規模な財務基盤や、日本全国に限らず海外でも営業基盤を有している巨大銀行、またはその銀行を中心とした金融グループがメガバンクと称されています。

現在の日本でメガバンクとされている金融機関は、三菱東京UFJ銀行や三菱UFJ信託銀行などを傘下に持つ三菱UFJフィナンシャルグループ、みずほ銀行やみずほ信託銀行などを傘下に持つみずほフィナンシャルグループ、三井住友銀行などを傘下に持つ三井住友フィナンシャルグループの3つの巨大銀行グループとなっています。いずれの銀行グループも設立当初から巨大な経営組織だったわけではなく、都市銀行の再編などに伴い合併や経営統合を続けていった結果として現在の姿となっています。

メガバンクの成り立ちは、銀行業界のあるべき姿への変遷とも言い換えることができます。銀行業界の変遷の歴史は、1990年初頭のいわゆる不動産バブルの崩壊から始まります。高度経済成長期から我が国経済は物価、景気ともに上昇基調を進めていましたが、中でも不動産の市場価格については、実体の価値を大きく乖離した状態で取引されるまで上昇していました。しかし、実体が伴わない価格の上昇はいつまでも続かず、また急ピッチで上昇してきた不動産価格は歯止めの利かない下落に陥ります。そうなると残ってしまうものは実体の伴わない市場価格で、不動産を購入するために積極的に行っていた銀行融資です。当然、不動産価格は融資金を大きく下回ることになり、回収の目途も立たない、いわゆる不良債権が残ることになります。

日本全体として不動産価格の下落後しばらくは、また景気も回復するだろうといった期待感が残り、各銀行は不良債権と真剣に向き合う姿勢を見せていませんでした。しかし、日本経済は一向に景気回復の兆しを見せず、中小企業などの経営にも悪影響が出てくると、1990年半ばから後半にかけて、大手銀行や地方銀行の破たんが相次ぎます。上位都市銀行の業績も振るわない状況が続き、不良債権問題はいよいよ銀行経営にとって重しとなってきました。

2000年代に入ると、この状況を改善すべく政府や金融庁は不良債権への監査や検査、指導などに注力し始めました。簡単に言うと、不良債権の内容を厳しく査定し、回収が困難なものについては回収不能として銀行決算で計上させるといったことです。回収不能の不良債権額があまりに多額である場合は赤字となり経営そのものが危うくなります。こうした外圧によって都市銀行を中心に銀行再編が加速し、合併や統合が繰り返された結果として、3つのメガバンクと称される巨大銀行グループが誕生することとなりました。

メガバンクは現在も金融持株会社を通じて、合併や統合を推し進めています。元は都市銀行であったことから未だ系列会社も多く、合併や統合を行うことでますます巨大な金融グループへと変貌を遂げていくでしょう。その結果、メガバンクは個人顧客や法人顧客に限らず、従来の銀行業務の拡充に加えて投資信託などの金融商品サービスも幅広く提供することができるようになり、金融ビジネスを一手に引き受けることが可能となります。

また3つのメガバンクは、我が国の銀行で唯一G−SIFIs(世界的な金融システムの安定に欠かせない重要な金融機関)に認定されています。これは、言い換えると大きすぎて潰せないと解釈することもできます。選定されることによって、通常の金融機関以上に厳しい規制が課されますが、裏を返すと安全性や安定性が高まるため、財務基盤や信用力がより強固なものとなることが考えられるでしょう。現在のメガバンクは、銀行として最も重要な信用力の高さが一番の特徴と言えます。

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